急増する親子向け商品・サービスと私たちが提供できる強み、「現役ママ目線」のブランディングとは？

ベビーシッターや家事代行といった子育てを支援するサービスが近年注目を集め、子育て中のママやキッズ向けのサービス市場に新規参入する企業が増えています。企業が新しいサービスを展開するうえで、どのようにプロモーション戦略を打ち出し、ブランディングを行うかはとても重要です。

MaVie（マヴィ）代表の志賀は、PRの専門家であり「現役ママ」であるブランドプロデューサー。PRのプロ目線と、母親である当事者目線でママ層に向けたブランディングを得意としています。そこで今回はこの「現役ママ目線」を強みにするPR戦略やブランディングとは何なのか、についてお話します。

子育て中のママやその家庭を支援したり、子ども向けの教育を手がけるサービスが近年広がりをみせています。家事代行を手がける企業の数は、2006年から2014年までの8年間で3倍以上に増加。英語教育を取り入れた保育施設「プリスクール」の数は2002年から2010年で17倍になり、市場規模も大きく成長しています。

子どもやその家庭をターゲットにしたサービスが相次いで生まれている背景には、共働き世帯の増加と子どもひとりあたりにかける教育費の上昇が要因に挙げられます。政府が2017年に発表したデータによると、1996年を境に共働き世帯の数が専業主婦の世帯数を上回るようになりました。さらに子ども一人あたりにかける年間の教育費は、1960年代後半の2.4万円から2015年には37.1 万円と約16倍に増加。少子高齢化の影響でひと家族あたりの子どもの数が減り、共働き世帯が増えて可処分所得が増加していることなどが、教育費の上昇につながっていると言えるでしょう。

2020年2月29日より公開中の産後うつなどの育児に関する社会問題をテーマにした映画『ママをやめてもいいですか ！？ 』の宣伝PR。これは、10年以上命と家族をテーマに映画や小説を制作している豪田トモ監督の手掛けるドキュメンタリー映画『うまれる』のシリーズ作品です。

”子育て経験があるPRパーソン”ということで、知人を通じて代表の志賀に声がかかったことをきっかけに約半年間、まさに今同じように子育てをしている多くのママにこの作品を届けよう！と奔走したプロジェクト。

このコラムのテーマにあるような「現役ママ目線」を活かして、子育て中の人が接触する媒体を洗い出してメディアプロモートをしたり、どんなメッセージが刺さりやすいかを制作側と一緒に考えたり、「男性育休」などの時流の話題に絡めて社会的なテーマとしてテレビや新聞に取り上げてもらえるような見せ方をしたり、と「ユーザー目線×広報の専門家としての目線」という私たちにしかできない方法でプロモーションを手掛けました。

その結果、テレビ番組に9本、新聞3本、雑誌2本、ラジオ3本、子育て系メディアなどをはじめとしたWEB専門メディア（動画含む）に50本以上などの露出に成功。ナレーションを務めた大泉洋さんの力もあり、Yahooトピックスに複数本の転載もされ、多くのユーザーの口コミにもつながりました。

映画公開後、クライアントからは「私たちにとっても初めてのチャレンジばかりの中、自分たちの作品のように制作サイドと同じ気持ちで走ってくださったおかげで、本当にたくさんのメディアに取り上げていただけることができました」とのコメントをいただいています。

このようにMaVieは、「現役ママ目線」を活かしたプロモーション戦略の立案と実行を何よりの強みとしています。代表の志賀自身も2歳の子どもを育てる現役ママ。しかし今でこそ、この強みを発揮してさまざまなクライアントの支援をしていますが、出産・育児を経験するまではママや女性目線を活かしたご支援の案件はゼロでした。「子育て」は経験をしてみないとわからないことだらけ。だからこそ、その”実体験”がクライアント企業の広報ブランディング支援に生きているのは明白で、評価いただけているその強みを今後もより磨いていきたいと考えています。

ファミリー・キッズ向けの広報ブランディング戦略を一緒に考えてほしい。

共働き家庭への認知を高めるためのブランディングを依頼したい。

働くママ向けの商品設計を一緒に考えてほしい。

MaVieはさまざまなリクエストに柔軟にお応えしています。ベビーだけではなく、小・中学生や高校生、そしてファミリーなど多様な層に向けたサービスを展開するクライアントさまのご支援をしています。ぜひ一度「現役ママ目線」をもつ、私たちMaVieにご相談ください。

• ※出典
  ・ NTTタウンページ(株)タウンページデータベース「家事代行サービス」登録件数推移（2005年〜2014年）
  ・ 株式会社アルク『子ども英語カタログ2010』
  ・ 矢野経済研究所「語学ビジネス市場に関する調査結果」(2013-1018)
  ・ 参議院『経済のプリズムコラム』「子どもの減少と相反する 一人あたり教育費の増加」(2018)